2015年1月17日土曜日

CESに見るウエアラブルデバイス

今回のCESでは、ウエアラブルデバイスも様々なものが展示されていました。昨今、販売されているウエアラブルデバイスの多くがフィットネス目的のものです。時計型の端末で歩数や脈拍などのバイタルデータを拾って、それをスマホと連携して、クラウド上のサービスで管理するといった形のものが主流です。

GPSの位置情報なども合わせて走行距離などを算出するしくみを持つ物も多く、腕時計型以外にも様々な形の物があります。変わり種はこれ。スワロフスキーとのコラボで作られたセンサー内蔵のジュエリー。さすが、このブースは、女性に人気のようでした。



より高度なセンサーテクノロジーを搭載した、ヘルスケア、医療目的のウエアラブルデバイスやセンサーも実用化が進んでいます。




こうした医療用デバイスも今ではネットワーク化され、集中管理されるようになっています。こうしたフィットネス、ヘルスケア系のデバイスは、健康管理や医療現場に多くのメリットをもたらす一方で、こうした情報が誤って扱われると、深刻なプライバシー問題や、医療事故などにつながります。フィットネス系のクラウドサービスが侵害されれば、個人の行動履歴が漏洩する可能性がありますし、医療系の機器では、障害や誤検知などによる対応の遅れや誤診といった事故の可能性があります。もちろん、医療系などの機器には様々な基準が有り、安全が担保されているはずですが、フィットネス系の機器やサービスにはこうした基準といえる物が今のところありません。様々な情報が統合されればされるほど、情報漏洩が発生した際のインパクトが大きくなるので、とりわけ、こうしたサービスを提供する企業はセキュリティには充分留意する必要があるでしょう。また、そうした情報の取り扱いについて、利用者に対する透明性を保証する必要もあります。たとえ匿名情報であっても、そうした情報がどのように利用されるのかといった内容は明らかにされる必要がありますし、それを利用者が拒否する(もしくは、それを理由に利用しない)選択肢も与える必要があります。IoTも含め、こうしたプライバシー問題は今回のCESでも多くの議論がありました。

ウエアラブルなセンサーで、面白い物もいくつかありました。たとえば、これは脳波センサーです。コンピュータを操作したり、映像や音を視聴している際の脳の反応を拾って学習し、コンピュータへの入力デバイス(いわゆるブレイン・マシンインターフェイス)として利用しようというものです。


将来的には、こうした技術を使って、考えるだけでコンピュータや機器を操作できるようなことが実用化されるかもしれません。下のセンサーは指輪型のモーションセンサーで、指の動きを検知できます。


こちらは、たとえば画面に触れずにジェスチャーでコンピュータや機器を操作する、といった用途が想定されています。カメラによるモーションキャプチャも既に実用化されていますが、こちらのほうが情報処理の負荷は少ないかもしれません。

こうしたセンサーはどんどん身近な物になってきます。リスクはリスクとして認識しつつ、うまく利用していくことが必要でしょう。

次回はロボットテクノロジーについて見てみます。

2015年1月14日水曜日

CESに見る家電IoTとスマートホーム

今回のCESで目立ったものが、いわゆるIoTの範疇に入る様々なネット対応機器でした。今回はののうち、家電系を取り上げてみます。

家電系にも、いわゆる白物系とテレビなどAV系、情報家電など様々な分野があります。しかし、自動車のインフォテインメント同様に、情報系とAV系は次第に統合が進んでいます。そして、それらを結びつけているのがネットワークだったりします。

情報・AV系の今回の目玉のひとつが4Kテレビでした。各社とも大型で非常に薄いLEDバックライト型のテレビを多数展示しています。

これはソニーの4Kテレビですが、ここまで薄くなるか・・・という感じです。他社も負けておらず、たとえば、サムスンの今回の目玉である曲面4Kテレビはこんな感じ。

シャープも負けじとこんな感じで、各社とも薄さを競っている感がありました。

さて、4Kテレビは画面の綺麗さと薄さが強調されていますが、実は、機能面ではすべて、いわゆるスマートテレビで、インターネットと切り離すことができません。また、実際、テレビというよりもコンピュータに近く、様々なアプリをその上で動かすこともできます。このため、搭載されるOSも従来の独自の専用OSから、汎用的なAndroidやWindows Embeddedのようなものを採用するメーカーが増えています。これは自然な流れと言えますが、一方で、こちらも、スマホやタブレット、そしてPC同様に、様々なセキュリティ上のリスクも増加しています。今後、そうした面では業界に閉じない議論や検証が必要になるでしょう。実際、自動車でもそうですが、米国の業界は会社や業界の壁を越えて、こうした脅威情報を同業社やIT企業等と共有しようという動きを始めているようです。日本国内でも、こうした動きは今後不可欠になってくるでしょう。

白物系は、たとえば、キッチン用製品などがレシピ情報検索機能などの付加機能を持ったり、冷蔵庫の内容管理といった機能をもったりしはじめているのと、照明、エアコンその他の電機製品の管理やリモコンといった機能の実装が進んでいます。いずれも、サーバを介してスマホなどからコントロールや監視ができるものがほとんどです。




これらに加えて家の鍵やブラインド、車庫のシャッターなど、様々なものをスマホからリモコンできるようなしくみが提供されます。


いわゆるホームサーバもしくはHEMSというシステムでこれらの家電や機器を集中管理し、スマホなどから遠隔監視、操作できるようにしようというコンセプトは楽しいのですが、やはり気になるのはセキュリティです。とりわけスマホはマルウエア感染などのリスクがあり、そのような事態に陥ったときに、そこから機器が悪用されることがないようなデザインが必須になるでしょう。また、メーカーなどが提供するサービスを介してこれらを接続する場合は、サービス停止に伴って起きうる事態や、サービスの侵害、情報流出などによるインパクトも充分に検討されなくてはいけません。こちらも、各社、業界単独では無く、横断的な検討、情報共有の枠組みが必要です。

さて、次回はもうひとつの目玉であるウエアラブル端末を見てみます。

2015年1月12日月曜日

CESに行ってきました

先週、米国ラスベガスで開かれた国際家電見本市(CES)に行ってきました。昨年から自分のテーマのひとつにしている、IoT(Internet of Things)などを含めた技術動向を見るのが目的です。本業のセキュリティとは直接関係ないように見えますが、こうした最新技術を知らなければ、それらのセキュリティを語ることはできません。そう言う意味で、こうした情報収集は重要なのです。何回かにわけて、今回のCESのポイントを見ていきます。
展示されている製品やコンセプト、技術の幅は非常に広く、ベンチャーから超大企業まで様々な企業が出展しています。大きく分ければ、自動車関連、家電(情報家電)製品、ロボット、ゲームあたりが目玉でしょうか。自動車系は、FCVなどのエコカー、自動運転やインフォテインメント(Info-tainment)と呼ばれる情報端末やカーナビ、AVの統合されたシステムの展示が目立ちました。下は、メルセデス・ベンツの自動運転車シミュレータです。自動運転系の展示はまだまだコンセプトベースの物が多いですが、技術は確実に進歩しているようです。
トヨタはFCV車MIRAIを展示していました。
インフォテインメント関連では、スマートフォン連携の展示が目立ちました。

たとえば、車のキー代わりに使ったり、様々なシステムを操作したり情報を連携させたりといった機能が、メーカー純正品だけではなく、サードパーティ(カーナビなどのメーカー系)からも出されています。

こうした汎用的なシステムは、コンピュータそのものであり、スマホやタブレットなどとも共通部分が多くなります。このため、標準的なプラットホームやフレームワークを使う傾向が強まり、Android OSや、Apple Car Playなどを採用するメーカーが多くなっています。もちろん、こうした汎用化はマルウエア感染などのリスク増大を意味しますから、今後の動向には注意が必要でしょう。情報端末化についても、様々な機器やネットワークとの接続を意味しますから、外部からの攻撃を受ける可能性も多くなってきます。また、車のIoT化も進行すると考えられ、こうしたIoT的な切り口を使って集められた情報の使い方や保護、とりわけプライバシーに関する議論が今後必要になります。

次回は家電、スマートホームという切り口を見てみます。

2015年1月6日火曜日

ITUジャーナル寄稿記事

CSAジャパン(一般社団法人日本クラウドセキュリティアライアンス)で共同執筆、起稿した記事がITUジャーナルに掲載されました。

技術視点からのクラウドセキュリティ部分の執筆を担当しました。

新年のご挨拶

新年あけましておめでとうございます。皆様のビジネスが今年も順調に進みますようお祈り申し上げます。

今年も、「ビジネスを後押しするセキュリティ」をコンセプトに様々なサービスを提供したいと考えておりますので、昨年同様お引き立てのほど、よろしくお願い申し上げます。

さて、またしても長期間ブログ書きをサボってしまいました。秋以降も、様々なコンファレンスに参加したり、あれこれ記事執筆やら発表やらさせていただいた内容もあって、ご紹介しなければいけなかったのですが、申し訳ありません。

以下に、昨年秋以降参加したコンファレンスのトピックをまとめたものがありますので、興味があればご参照ください。

「海外コンファレンスに見るセキュリティ事情」 PDF 1MB


執筆記事としては、CSAジャパンのメンバーで半年以上にわたり共同執筆した以下の記事がおすすめです。

「クラウドセキュリティのリスクを管理せよ」 インプレス IT Leaders

6回、7回、8回、11回、12回分を執筆しました。

本年も、頑張って情報発信は続けていくつもりですので、何卒よろしくお願いいたします。

2014年8月20日水曜日

【DEFCON22レポート(3)】やはりIoTは要注意

IoT(Internet of Things)が大流行なのですが、もしかしたら、これがInternet of Threatsになるかもしれないなどと思わせる話が多かったのも今回のDEFCONでした。

個別の事例がいくつか・・・。たとえば、米英で、信号機制御を行う交通システムに使われている車両検知センサの無線通信の問題とか。


このシステムでは、交差点での交通量をみながら、信号機のタイミングを制御するために、道路に埋め込まれた磁気センサで車を検知するのですが、その情報を無線で信号機周辺にあるアクセスポイントに送信しています。また、アクセスポイントから離れたセンサーの信号を中継するための、リピーターなども設置されており、これらは、信号機周辺をよく見ると簡単に発見できます。実は、この通信が暗号化されてもおらず、容易にプロトコルの解析ができるという話で、実際に情報の傍受ができるだけでなく、情報を改竄できる可能性もあるとのこと。直接的に、安全に影響するものではありませんが、悪用することで、交通を混乱させ、間接的に社会を棄権にさらす可能性があります。たとえば、混雑している側のセンサーに介入して、車がいない状態に書き換え、逆に空いている側に混雑情報を流せば、信号のタイミングは本来とは逆に調整され、渋滞をさらに悪化させることができます。これを街の複数地点で同時にやれば、都市交通を大混乱させることができる可能性も有り、ドライバーのストレスを増加させて事故を大幅に増やす危険もあります。また、それによる経済的、社会的なダメージを狙う攻撃も考えられるでしょう。この問題をメーカーに報告した発見者は、しばらく無視され続けたあげくに、最後に「指摘はもっともだが、我々のプロトコルは独自のものなので、危険は少ない」との返事を受け取ったとのことです。会場はその話で大爆笑。これは単純なシステムの例ですが、現在各国が進めている高度交通システムなどでは、もっと影響が深刻になります。このような感覚のメーカーが、そうしたシステムの開発に携わっているとしたら、将来的に大きな社会的リスクとなるでしょう。

スマート家電の問題は、昨年も取り上げられました。特にいわゆるホームコントローラの脆弱性は、様々な家庭内機器を不正に制御できる可能性や、ドアロックなども制御できる可能性が有り深刻だという話が上がっています。カメラやマイク内蔵のスマートTV(最近のテレビはSkypeアプリなどを積んでいるものも多いので)が乗っ取られると、家庭が丸裸にされてしまったり、会社の会議室での会議内容が筒抜けになったりというリスクも指摘されていました。しかし、いわゆるIoTは、こうした既にIT化が進んでいる家電だけではなく、様々なものをネットワークにつないでしまいます。たとえば、今回紹介されていたWiFi接続可能なLED照明などです。


電球などにリスクはない・・・と考えるかもしれませんが、少なくとも混乱や心理的な不安は引き起こせるかもしれません。また、むしろその実装によっては、先に書いたUSBコントローラのように、内蔵されたチップのファームウエアに介入することで、それを乗っ取り、踏み台化することも可能になるかもしれないという問題の方が、より深刻でしょう。このように、従来はネットワークとは無縁だった様々な機器がネットにつながることで、新たな脅威に直面するという単純な事実が、あまり重視されていないことが問題なのだと思います。米国では、政府も、そろそろこうした問題に対して取り組みを始めています。


さて、日本は・・・・と言う前に、こうした国を挙げての検討で、ひとつ問題点を挙げるとするならば、省庁縦割りの弊害で、こうした検討が、とかく特定の業界に閉じてしまいがちな点です。これまでネットと無縁だった業界が、いくら自分たちだけで頭をひねっても、ネットを長年使いこなしてきた攻撃者とは、その知見において何十年もの開きがあります。それでは、十分なセキュリティを考えられるはずが有りません。実際、業界主導で考えられたセキュリティ規格の多くが、その後、悲惨な状態に陥っています。こうした検討は、広くIT業界からセキュリティ専門家の参加を募って行われるべきでしょう。とりわけ、モノは世に出してしまったら、それに重大な欠陥があってもリコールする以外に修正する手立てがないことが多いからです。また、業界統一規格などに欠陥があれば、その修正は非常に困難です。(たとえば、デジタル放送で端末識別や有料放送の視聴管理に使われるBCASカードが改竄できてしまう問題などがいい例です)特に、日本はそうした傾向が強いと考えられるので注視しておく必要があるでしょう。

ホームコントローラ類の話では、ある超高級ホテル(中国)が、iPadで室内の様々な機器を制御できるシステムを導入したところ、その欠陥で、他の部屋の機器の制御までできてしまった・・・という報告もありました。どうやら、導入したのは欧州系のベンダのようで、制御のためのプロトコルは、欧州でも一般的なものだそうです。このプロトコルは、部屋の識別にiPadのIPアドレスを使用する、というきわめて単純な方法を使っているということで、かなり簡単に偽装ができたようです。また、この通信は客室のゲスト用WiFiを経由して行われていて、これも簡単にアクセスができてしまうという極めてセキュリティ的に幼稚なシステムでした。


これも、十分なセキュリティ上の検討を設計段階で行わなかったことが原因だろうと考えられます。あらゆるものがつながる時代。そこに踏み込んでしまった瞬間に「閉じた世界」は崩壊します。もはや「閉じたネットワーク」も存在しません。なぜなら、ネットワーク化することは繋ぐことが前提だからです。利便性を追求しようとすれば、それは少なくとも間接的にパブリックなネットワークと関係を持つことになります。そのリスクを「想定外」にしてはいけないのです。

今回のDEFCONでは、そうした思いもまた新たにしました。






2014年8月19日火曜日

【DEFCON22レポート(2)】USB機器の隠れた問題点

既に、複数のメディアでも取り上げられていますが、BlackHatとDEFCONで今回、大きな話題となったテーマです。

具体的には、USB機器の制御チップのファームウエア改竄への警告です。

USB(Universal Serial Bus)は、いまやPCのみならず、様々な機器と周辺機器接続のための標準的なインターフェイスとして不可欠のものです。ありとあらゆる種類のデバイス接続を可能にする柔軟性は、その制御機構に大きく依存しています。実は、すべてのUSBデバイスには、コントローラチップが内蔵されていて、それにより通信が制御されています。たとえば、旧型の携帯電話をPCに接続するためのUSBケーブルといったものにまで、制御チップが入っているのです。USB制御チップは一種のマイクロプロセッサで、プログラミングすることで様々なデバイスタイプに対応できるようになっています。このプログラムがファームウエアで、チップ内のフラッシュメモリに書き込まれています。

ファームウエアはバグ対策や機能追加などのために更新が必要なことから、外部から書き換えが可能になっています。問題は、これを書き換えることが、意外と簡単にできてしまうということなのです。

制御チップは、周辺機器とPCなどのコンピュータ間の通信に介在できます。もちろん、チップの処理能力の限界はありますが、理論上は通信の改竄などができることになります。また、USB経由で指令を受け取って、何かの動作をするというような仕掛けが可能になる場合もあるでしょう。

最も大きな問題は、外付けだけでなく、PCやタブレット、スマホなどの内部に、多くのUSBコントローラチップが組みこまれていることかもしれません。こうした内蔵デバイスはデバイスドライバによって制御されるため、改竄されたファームウエアがドライバの動きに介入できる可能性もあります。デバイスドライバの多くは、システム上での高い権限で動作するため、こうした特権を外部から奪取することができる可能性もゼロではありません。(こうした問題は、DEFCONのセッションで指摘されていました)


USBデバイスの開発者向け情報は、開発者向けサイトでオープンにされており、かなり詳細な技術情報が得られます。また、以下のスライドのような、USB通信をモニタしながらデバッグが可能な機器や開発用のソフトウエア、ツールなども商用、フリーを含め、様々な物が入手できます。


セッションでは、こうしたツールを使用して、USB機器のチップを書き換え、PCから違うデバイスに見せるというデモが行われました。こうしたデモはあくまでもコンセプト的なものですが、もし、誰かが本気で取り組んだら、マルウエアにファームウエアを書き換えさせてデバイスを乗っ取るということが出来てしまう可能性を示すものでもあります。コントローラチップの能力は限られており、一般のソフトウエア完全性チェックで使用されるハッシュなどの暗号技術に基づく計算は困難だといいます。そうした制約の多い環境下で、どのような改竄対策が取れるのか。これは真剣に考えなければいけない問題だと感じました。